転職したら年収は下がる？上がる？相場はどうなのか徹底調査
転職する理由は様々です。
仕事の内容に不満があるという理由で、今までのキャリアやスキルを活かして働く会社を変えるために転職する人は非常に多いですが、実は30代の男性の転職理由で一番多いのが『年収に不満があるから』です。
2018年8月9日に発表された厚生労働省平成29年雇用動向調査結果の結果を見てください。
ただ、実際に転職して年収は上がるのか？
今までのスキルを活かしてキャリアをアップさせるような人はごく一部なんじゃないか？
そんな不安にかられている人もたくさんいるのは事実です。
せっかく転職したのに給与が下がったら意味がありません。
- 転職したら本当に年収は上がるのか？
- 転職回数ごとの年収アップの相場・平均は？
- 転職して年収が大幅にダウンした人に共通する特徴は？
- 転職して年収を100万円以上アップさせる方法は？
今回の記事はこの４点について、国と転職エージェントの統計データを用いて検証してみたいと思います。
転職したら年収は下がる？上がる？
結論：2018年から2020年までは年収は上がる確率が高い
こちらを見てください。
厚生労働省が発表した平成29年雇用動向調査結果の転職入職者の賃金変動状況別割合を示しています。
国の調査に基づく確実なデータによると、19歳以下～49歳までのすべての年齢で転職後の会社の賃金（年収・給料）がアップしたという割合がダウンしたという割合を上回っています。
年齢別に年収が増加した割合から減少した割合を割り出してみました。
| 増加 | 減少 | 増加ー減少 | |
|---|---|---|---|
| 19歳以下 | 53.90% | 16.30% | +37.60% |
| 20－24歳 | 40.80% | 27.30% | +13.50% |
| 25－29歳 | 45.60% | 32.50% | +13.10% |
| 30－34歳 | 41.90% | 29.80% | +12.10% |
| 35－40歳 | 48.20% | 26.20% | +22.00% |
| 41－44歳 | 37.10% | 27.0% | +10.10% |
| 45－49歳 | 32.30% | 29.10% | +3.20% |
19歳以下の転職は年収がアップした割合がダウンした割合よりも37.6％も上回っています。
また35－49歳でも年収がアップした割合がダウンした割合よりも22.0％も上回っています。
確かに年収が下がる確率もゼロではありませんが、統計的に見れば、転職によって年収が上がる確率がとても高く、転職するなら今がチャンスと言えます。
日本の雇用システムでは、年収をアップするのは簡単ですが、下げるのは容易ではありません。
日本では労働者を守るための労働基準法や労働契約法などの労働法がすべて社員の立場で作られています。
そのため、社員の給与を下げる『不利益変更』は非常に難しいのが現状です。
だから転職で入社した会社と交渉し、高い評価と好条件で受け入れられればその待遇は持続しやすいのが日本の雇用の現状です。
転職で年収がアップする相場・平均
では、次に転職で年収がアップする相場・平均について調べてみました。
こちらを見てください。
転職エージェントDODAが発表している年齢別の年収の平均アップ額と平均金額アップ率のグラフです。
年齢が上がるにつれて年収がアップする額が大きくなっているのが分かります。
24歳以下だと45万円ぐらいですが、45歳以上になると70万円アップしています。
あくまでこれは平均ですので業種や職種によっても変わるでしょうが、１つの参考値にはなるかと思います。
なお、黄色の折れ線グラフは平均金額アップ率を表していますが、25－29歳をピークに下がっていますが気にする必要はありません。
『アップ率』の計算方法は
『転職によってアップした金額 ÷ 転職前の年収 ×１００』
です。
そのため、年齢が上がるにつれて、分母である『転職前の年収』は高くなるので必然的に『アップ率』が低くなるだけです。
50万円÷250万円×100
＝20％
＝70万円÷600万円×100
＝11.7%
転職の回数ごとの年収アップの相場・平均
次に転職の回数ごとの年収アップの相場・平均を見てみましょう。
転職回数がゼロ、つまり初めての転職での年収アップ額は55万円で、転職が２回目以後になるとおよそ57万円前後で安定しています。
一般的に転職回数が多いのは不利と言われていますが、自分のスキルとキャリアを活かした転職なら年収が不利になることはありません。
ただし、このグラフを見るときの注意点は、『キャリアチェンジを含んでいない』という点です。
そのため、未経験の業界への転職（例えば、メーカーの事務職から不動産の営業への転職など）は含んでいません。
未経験の転職の場合は、『フリーターから正社員』以外は、ほぼ年収は下がると考えて間違いありません。
では、具体的に転職して年収が大幅にダウンした人はどういう人なのか？
実際にあった例をご紹介します。
転職して年収がダウンした30代の男性
大手の家電メーカーに勤務していた宮田さん(仮名)は、資材部で入社した後に知財部（特許や商標などを扱う部署）に異動となり、スキルと経験が高くなったのでもっと年収を上げようと33歳の夏に転職を決意しました。
彼は、自分のキャリアならすぐに転職できると思い、退職してからじっくり転職活動を始めました。
彼の目標は３か月以内での転職です。
まずは大手の転職サイトに登録すると同時に、希望する会社の求人情報をくまなくチェックし、ハローワークにも登録しました。
前職の給料が高く、貯金もあったので特に焦る様子もなく企業研究して応募していきます。
同じ大手家電メーカーのＭ社、Ｈ社、Ｓ社に応募します。
地方の中堅メーカーのＹ社なども受けますが、ことごとく落ちていきます。
３か月で決めようと思っていたのになかなか決まりません。
実は彼にはネックとなっていた部分がありました。
それは『前職の年収の高さ』です。
家電メーカーは軒並み中国や台湾、韓国などのアジア勢に押されて利益率が急落しています。
彼は、応募先の会社への条件で、前職の年収以上を強く求めていましたが、それらを支払えるぐらいに余裕のあるメーカーはありませんでした。
また、彼自身もスキルと経験はあると思っていましたが、あくまで特定の家電製品の知識だけで、経験も３年程度だったのでさほど深いことも知らなかったのです。
さらに、過大に自分をアピールしたり、本来の強みである語学力をしっかり伝えていなかったりと穴だらけでした。
結果的に６か月以上も次の転職先が決まらず、焦っていた彼は資材部の経験をアピールしたため、某中堅メーカーのＫ社に資材部として入社することになりました。
年収は130万円ダウンでした。
転職して年収がダウンした40代の女性
40代の奥野さん（仮名）は、人事部の課長として製薬会社で15年以上のキャリアがありました。
彼女は、これまで労働組合との交渉や入社、退職の手続き、賃金、就業規則の作成など人事についてオールマイティーに経験してきましたので、転職には自信がありました。
彼女は、在職中に転職活動を始めました。
転職サイトに登録し、希望の条件の会社を見つけると応募するという緩やかな転職活動をスタートしました。
人事についてのスペシャリストの人材は実は引く手あまたです。
彼女の子供はすでに大学生でしたので子育ての不安もありません。
提示される条件は非常に好待遇が多く、スカウトも来ました。
そのため、想像以上に早く転職先が決まりました。
大手の製薬会社のＤ社に次長職で、年収は80万円アップしました。
ところが、転職後になぜか結果が出せません。
半年経っても思うように仕事ができず、上司の評価も上がりません。
実は、彼女は現場のプロなので人事についてのノウハウは持っていましたが、マネジメントのプロではありませんでした。
転職した先の会社が求めていたのは経営する側に立ったマネジメントでした。
彼女の前職は中規模クラスでしたので、社員数も150人程度でした。
しかし、Ｄ社は社員数が数万人います。
その中で彼女はグループ企業の採用を統括する立場にいましたが、それだけの規模の採用の経験がありません。
前職では一本釣りで採用していましたが、Ｄ社は一斉採用でしたので彼女は自分のスキルを活かせませんでした。
なによりも彼女は、労働組合との交渉経験はあっても、部下は５人しかいませんでした。
採用担当を数十人率いるマネジメントの経験もありません。
結果的に、彼女は自ら降格を願い出て、課長代理として中途採用にかかわり、年収は前職とほぼ同じになりました。
転職して年収が大幅にダウンした人に共通する特徴
この２人のように転職して年収が大幅にダウンした人には共通する特徴があります。
それが次の６つです。
- １人で転職しようとした
- キャリアアップではなく、キャリアチェンジ
- 買い手市場、売り手市場を見誤った
- 縮小している市場に転職した
- 退職してから転職活動を始めた
- 転職の年収交渉が未経験
１、１人で転職しようとした
人生初の転職の場合は特に、転職サイトやハローワークなどのセルフサービスの転職はお勧めしません。
今の時代の転職は、プロの仕事になっています。
転職のプロとは転職エージェントのことです。
自分の適性をしっかり見つめなおし、将来のキャリアを考え、転職市場での求人の増減を知った上で転職活動を勧めないと十中八九失敗します。
特に大切なのは、自分の適性をしっかり見つめなおし、将来のキャリアを考えることです。
そんなことは自分でできると思いがちですが、プロのスポーツ選手でも『コーチ』がいます。
コーチとは、自分では気づいていない、自分の長所、短所を的確に指摘して、アドバイスしてくれる存在です。
こういった存在が転職活動でも必要です。
１人で転職活動すると自分の長所・短所を誤って伝わると、応募した企業にあなたを雇うメリットが伝わりません。
また、転職のプロであるエージェントには、企業から非公開求人がたくさん入ってきています。
非公開求人の数は、公開されている求人のおよそ３倍から５倍です。
それだけ、企業は転職エージェントを信頼している証拠です。
１人のセルフサービス型の転職活動だと、転職エージェントに登録している人に比べて３分の１から５分の１程度の求人しか応募できないのでチャンスロスも大きいのです。
２、キャリアアップではなく、キャリアチェンジ
前職までのスキルや経験を活かしたキャリアアップ型の転職ではなく、全く新しいことにチャレンジするキャリアチェンジの転職の場合は間違いなく年収は下がります。
キャリアアップとキャリアチェンジは本人も自覚していそうですが、先ほど紹介した奥野さんの事例のように『キャリアアップ』だと思った転職が実は『キャリアチェンジ』になっていたという事例もあります。
キャリアチェンジで年収が上がるのは20代未経験のフリーターから正社員への転職ぐらいです。
https://thesketchbook.jp/income/freeter-regularemployee/
だから、転職するときには転職後の仕事内容についてしっかりと把握しておくことが大切です。
自分１人で調査しても分からないことがあります。
しかし転職エージェントは、求人している企業から直接どういう人材がほしいか問い合わせがきますので、ミスマッチは発生しにくくなります。
また、内定を得た後に不安な点や疑問点も直接、確認してくれるのでより一層ミスマッチは発生しません。
３、買い手市場、売り手市場を見誤った
2018年現在、転職市場は間違いなく『売り手市場』です。
つまり、求職者側が非常に強い立場にあります。
この傾向は2020年まで数年は続く見込みです。
そのため、転職するならこの時期は大チャンスです。
しかし、少し過去にさかのぼれば2008年や不景気になれば一気に買い手市場になります。
そうなると、全く同じスキルと経験があっても年収は100万円以上差が付いたり、最悪の場合、転職できないこともあります。
そのため、転職市場の動向を見誤ると非常に痛い思いをします。
転職市場の動向は、新聞やウェブでもある程度は見ることができますが、すべては結果論として数か月過ぎてから分かるのでリアルタイムでは分かりません。
リアルタイムで転職市場の動向を知るには求人情報を握っている転職のプロに相談するのが一番手っ取り早い方法です。
彼らの手元には不景気になると求人が潮を引くように少なくなり、景気が良くなると一気に求人が増えます。
彼らもバカではありませんので、転職するタイミングが誤っていると判断したらちゃんと教えてくれます。
そういうサポーターを利用することが転職を成功させるポイントです。
４、市場が縮小している業界、会社に転職した
当然ですが、市場が縮小している業界、会社に転職すると年収が下がります。
家電メーカーは新興国に押され、繊維業などは明らかな斜陽産業です。
こういった業界に転職するとほぼ確実に年収が下がります。
ただ、業界として伸びていなくともニッチな市場をキープして売り上げを伸ばしている会社に入ると年収は上がりやすくなります。
その代表格が株式会社龍角散です。
株式会社龍角散は、新しい薬の開発に数千億円から数兆円かけることも珍しくない製薬業界で、薬を飲みやすくするラクラク服薬ゼリーや薬効の入ったのど飴の開発など、市場のニーズを的確にとらえたマーケティングで大きく飛躍しています。
こういった会社を見つけられるかどうかは日ごろから企業研究しているかどうかです。
転職サイトの一覧をぼ～っと眺めているだけではこういうポイントに気づけません。
転職したい企業の情報はＩＴを使って検索して企業をじっくり見た上で、自分なりにさらに深く検索して理解を深めることです。
エンジニアの職に就いていた人はこういった検索は得意かもしれませんが、そうでない人は少なくとも検索の方法の概要を理解しておくぐらいはしておきましょう。
だから自分の経験した業界も大切ですが、業界に依存しないスキルを積み上げて、伸びている市場の会社に転職することが年収を上げる大前提です。
こうした自分のスキルと業界の情報をつなげるガイドをやってくれるのが転職のプロの仕事でもあります。
５、退職してから転職活動を始めた
退職してからの転職活動は本当におすすめしません。
絶対にお勧めしません。
詳しくは後ほど説明しますが、退職してから転職活動を行うと心理的な負担がとても大きく、無職の期間が長引くと焦って転職して後悔しがちです。
だから、くれぐれも在職中に転職活動を始めてください。
転職活動を始める第一歩は転職エージェントへの登録です。
転職サイトに登録しても結局は求人票を眺めるだけで終わってしまいます。
転職エージェントに登録すると、そもそも転職すべきかどうかからあなたの適性やキャリアを考えてアドバイスしてくれます。
だから転職しようという気持ちが高まっていなくても、自分の市場価値が気になったらまずは登録してみることが重要です。
６、転職の年収交渉が未経験
ほとんどの人が転職の年収交渉が未経験なはずです。
しかも１回や２回の年収交渉の経験があって自信がある人よりも、年収の交渉を仕事にしているプロの方が絶対にうまく年収をアップできます。
『自分のスキルと経験に自信があるから入社した後に自分の力で年収を挙げていけるから転職の時の年収交渉なんていらない。
だから、未経験でも気にしない。』
と言う人もいますが、元人事として断言しておきます。
甘いです。
会社ごとに賃金テーブルというのが存在します。
そして入社のタイミングでどのランクから年収がスタートするのか決まったら、後は賃金テーブルに沿って上昇していくだけです。
どれだけ仕事ができても年間での年収アップ額はせいぜい10万円前後です。
ところがです。
唯一、例外があります。
同年代をはるかに出し抜く方法があるんです。
それが転職直後の年収で賃金テーブルの中で高い位置からスタートすることです。
賃金テーブルの高い位置から始まるといきなり同年代よりも50万円以上も高い位置からスタートできます。
でもこのチャンスを使えるのは転職のタイミングのたった１回だけなんです。
だから、転職した直後の年収の交渉はとっても大切なんです。
だから、転職での年収の交渉が未経験だとめちゃめちゃ不利なんです。
だから、転職での年収の交渉はプロである転職エージェントに任せないといけないのです。
希望の年収を強く押せば、転職エージェントはフルパワーで頑張ってきます。
元人事なので、その交渉力が身に染みて分かってきます。
論理的に詰めてくるので人事としては年収を上げざるを得なくなるんですね(笑)
年収アップに失敗したくなければ、自分の交渉力に自信がある人でも、必ず年収の交渉はエージェントに任せましょう。
お薦めの転職エージェント３選
年収1000万より高額を狙う転職はJACリクルートメント
求人の数という点では大手の転職エージェントに及びませんが、逆に役員、部長、課長、マネージャーなどの年収800万円異常の転職に非常に強い転職エージェントです。
全国に9つの拠点（東京本社・埼玉・横浜・名古屋・静岡・大阪・名古屋・神戸・広島）を持ち、ほぼ大都市はカバーしています。
横浜での転職を希望して、自分の実力でどれぐらい年収が上がるのか知りたい方はまず相談に行き、客観的にキャリアを見てもらえます。
転職して年収600万より上を狙う転職はリクルートエージェント
転職エージェントのNo.1の最大手であり、求人数、キャリアアドバイザーのレベル、サポート体制のすべてで非常に高いレベルです。
公開されている求人数をもとにパソナキャリアやマイナビエージェントと比較しても５倍近くも差があります。
実際に人事部として勤務していたころも一番、多く足を運んできた転職エージェントは断トツでリクルートエージェントでした。
そのため、転職する際には転職エージェントの登録は絶対で、合わせてその他を２～３社選ぶといのが転職の成功法則です。
20代で未経験の転職はジェイックか就職Shop
名古屋で20代の大学中退、第二新卒、フリーター、ニートに特化した転職エージェントです。
まったくの未経験や、正社員として働いた経験がなくとも正社員としての就職成功率80.3％、入社後の定着率が94.3％と非常に優れた数字を残しています。
就職・転職する企業もJAIC(ジェイック)の担当者が直接会社に訪問して確認した若手社員の教育に熱心で福利厚生のしっかりしたホワイト企業に限定しています。
離職率の高い外食、投資用不動産、アミューズメントなどの企業は紹介しておりません。
そのため、JAIC(ジェイック)で社会人としてのビジネスマナーから履歴書を書いたことのない人へ履歴書の書き方や面接対策まで行うことで、会社員として求められる最低限のスキルと身につけて会社に就職した後にしっかりと会社でスキルを身に着け一人前のビジネスマンへ成長してもらうことを売りにしております。
なお、JAIC(ジェイック)では、内定獲得後も入社直前、入社1ヶ月後、入社３ヶ月後、入社６ヶ月後に活躍支援研修という無料の研修を行うことで内定者をフォローしています。
もう１つ紹介するのが就活、転職で有名なリクルートグループの就職Shopです。
こちらも２０代が９割を占めており、正社員未経験のフリーターが７５％とほぼ正社員経験のない人を対象としています。
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